競技している姿がカッコよく、憧れる人も多いアーチェリー。
もしアーチェリー選手になったら、収入はどれくらいを見込めるのでしょうか？プロになるには？賞金は？
ここではアーチェリー選手の気になる収入について探ってみます。
アーチェリー選手の年収｜プロになれる？
結論から言うと、日本のアーチェリー界でプロになることは困難です。プロ制度自体が日本には存在しない上、日本には賞金の出る大会は存在せず、スポンサー企業もほとんどないのが現状。日本でアーチェリーのプロとして生活していくのはほぼ不可能と言えます。
では海外はどうかというと、世界最大のインドア大会と言われる「ベガスシュート」の優勝賞金は５万ドル（約５６０万円）。アメリカや韓国など、アーチェリーが盛んな一部の国では、大会の賞金やスポンサー企業からの収入が１０００万円を超える選手も存在します。
アーチェリー選手の年収｜実業団の場合
アーチェリー選手がアーチェリーを続けながら収入を得る最善の方法は、実業団に入ることです。
日本ではホンダやトヨタ、エディオン、ハードオフなどの会社にアーチェリーの実業団があります。こういった企業の実業団に入ることができれば、会社員としての仕事をして一般社員と同じ給料を貰いながらアーチェリーを続けることができます。
実業団に入れた場合の平均的な収入は、２０代が３００万円台で、３０代が４００万円台、４０代まで続けた場合は平均５００万円前後。昇給も基本的にその会社の一般社員と同じになっています。
実業団のメリットは、引退後の心配が少ないこと。多くの場合、そのまま会社に残って仕事を続けることができるため、セカンドキャリアの悩みがないのです。
これはアーチェリー選手にとっては大きなメリット。というのもアーチェリーは競技寿命が長いため、仮に４０代までアーチェリーだけに打ち込んでから就職活動をした場合、ビジネスの世界では「４０代の未経験者」という扱いになってしまうのです。
引退後に一般社会に出ることが難しいため、安定した実業団でアーチェリーに打ち込める環境はとても恵まれていると言えます。
アーチェリー選手の年収｜実業団以外の場合
実業団に入らなかった場合、多くの選手はアーチェリーとは無関係な仕事をしながら休日に貯蓄を使って練習や遠征に行くことになります。これはオリンピックに出るようなトップ選手でも同じ。
このため、学生時代にアーチェリー部に所属していた人の多くが社会人になったのを機にアーチェリーを辞めるか、趣味レベルにとどめることになっています。
一方で実業団を持っていなくてもアーチェリーの活動に協力的な職場もあります。選手としての活動を続けるためには、こうした働き先を見つけることも重要になります。
アーチェリー選手の収入｜報奨金
日本では賞金の出る大会はありませんが、オリンピックでメダルを取れば報奨金を得ることができます。
例えば２０２１年の東京オリンピックの場合、ＪＯＣから金メダルに対しては５００万円、銀メダルには２００万円、銅メダルには１００万円の報奨金が支払われました。
アーチェリーでは男子団体が劇的な勝利で銅メダルを獲得。報奨金は団体であっても人数分が支払われるため、武藤弘樹選手、河田悠希選手、古川高晴選手にはそれぞれ１００万円が贈られたことになります。
一方でアーチェリーに力を入れている国ではアーチェリー協会や企業からさらに多額の報奨金が送られることも。
例えば韓国では、東京オリンピックで計３個の金メダルを獲得した安山（アン・サン）選手に現代自動車グループと大韓アーチェリー協会から報奨金７億ウォン（約７０００万円）と電気自動車が贈られています。
アーチェリー選手の収入｜ワールドカップ
優秀な選手が賞金を獲得可能な大会としては、「アーチェリーワールドカップ」があります。これは２００６年から開催されているもので、世界アーチェリー連盟が主催している大会としては唯一、賞金が出る大会。
決勝の優勝賞金は２０１８年の実績で２万フラン（約２６０万円）でした。
この賞金もテニスやゴルフといったメジャースポーツと比較すればかなり低め。そして日本人選手の優勝は今のところありません。
収入を増やす活動
現状、日本のアーチェリー選手の理想は、実業団入りして日本代表になり、オリンピックでメダルを取るということになります。
一方で、金銭的にももっとアーチェリーを夢のあるスポーツにしようという動きもあります。そのために必要なのは、アーチェリーファンがさらに増えること。
アーチェリーの普及活動を行うＮＰＯ法人が立ち上がり、アーチェリーの体験会を開催しているほか、サポート企業を募る活動や、クラウドファンディングを活用した大会なども行っています。
まとめ
アーチェリー選手の年収は、実業団の場合はその会社の一般社員と同じです。夢がないと思う方も多いかもしれませんが、収入の心配をせずにアーチェリーを続けられるのは選手にとってはかなりの魅力。
さらに今後もし日本がアメリカや韓国のようにアーチェリー競技に力を入れるようになれば、その収入は大きく増えることになるかもしれません。
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